教育・研究

研究情報 科学研究費助成事業

科学研究費助成事業に採択されている本学教員の研究

  • 審判員のためのストレス対処モデルの構築

    期間 平成30年度~平成32年度
    所属 松本大学大学院 健康科学研究科 齋藤茂 准教授
    応募先 日本学術振興会
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    審判員のためのストレス対処モデルの構築

    概要

    どのようなスポーツ競技にも、独自に定められた競技規則、いわゆる“ルール”というものがあります。それを選手とともに守り、その「判断基準」となり、試合のコントロ-ルをする役割を果たす人が審判員です。各種競技スポーツにおいて、審判員は必要不可欠な存在と言え、また、彼らの判定が試合結果を左右することもあります。そして昨今では、審判員の判定に関連する多くの問題が取りざたされるようになってきており、彼らを取り巻く現代の状況は、まさに「審判受難の時代」と言われています。実際、サッカー競技の国際審判員の方は著書の中で、「(審判員は裏方的な仕事でありながら)選手、サポーター、メディア、アセッサー(レフェリングの評価者)などからの多様なプレッシャーやストレスがある」と書いています。
    このような審判員を取り巻く状況を鑑み、本研究では、①上級の審判員にかかるプレッシャーやストレスの発生機序やその実態を明らかにする、②審判員に判定される側である選手や指導者の視点から、両者の“関係性”から生じてくるプレッシャーやストレスの原因について明らかにする、③本研究の結果から “審判員のためのストレス対処プログラム”を構築する、という3点を目的としました。
    これまでスポーツ心理学領域における研究の対象は、専ら“競技者”や“指導者”であり、“審判員”を対象とした学術的な研究は非常に数少ないと言えます。本研究は、「ストレスやプレッシャーに対する対処法を学びたい」という現場の審判員の方々の要請に応えることができ、また還元できる内容を多く含む、実践的かつ独自性の高い研究になると考えられます。

  • 主権者教育によって児童の女性観はどう変化するか:潜在意識測定による地域ごとの検証

    期間 平成30年度~平成32年度
    所属 教育学部 学校教育学科 秋田真 准教授
    応募先 日本学術振興会
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    主権者教育によって児童の女性観はどう変化するか:潜在意識測定による地域ごとの検証

    概要

    主権者として求められる力は、これからの社会において重要な資質・能力です。しかし、OECD及びG7において女性議員割合が最下位レベルの我が国では、小学校の段階から主権者教育においてこの事実と向き合っているのでしょうか?さらに、地域により、児童の認識の差は存在するのでしょうか?
    本研究では主権者教育に取り組み始める小学校において、授業実践を通し児童の潜在意識を測定します。従来、学習における児童の認識は、授業中や授業後の言語活動場面において表出された言葉より質的に判断してきました。しかし、本研究では、潜在意識を探ることができる新しいテストを用いて判断を行います。そのテストにより児童の認識を数値化し、主権者教育による児童の女性観の変化を量的に測定し、地域ごとに検証することを目的としている研究です。

  • 宇宙滞在の影響を受けにくい体質をつくる運動のための加速度センシング機構応用

    期間 平成30年度~平成31年度
    所属 松本大学大学院 健康科学研究科 河野史倫 准教授
    応募先 日本学術振興会
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    宇宙滞在の影響を受けにくい体質をつくる運動のための加速度センシング機構応用

    概要

    2030年代以降に計画されている火星探査ミッションは、物資補給が不可能は最長3年間の宇宙滞在を伴います。重力のない環境で起こる身体機能低下を予防するために、現在は1日2時間の運動を国際宇宙ステーションでは実施しています。しかし、スペースや振動などの問題から、火星探査船には現在と同等の運動機材を搭載するのは不可能であるとされています。したがって、宇宙空間でも効率良く運動効果を獲得できるための運動方法理論が求められています。
    本研究テーマでは、地上での運動時に受ける“加速度”に着目し、身体が加速度を感受する仕組みを明らかにします。さらにその仕組みを運動方法に応用し、運動効果が上がりやすくなるのか検証します。以上の研究結果から運動効果を引き出すための新しい方法論を提案することが、本研究テーマの達成目標です。宇宙滞在中は、運動したくても地上のようにはできない環境に晒されます。これは加齢や疾患、寝たきりなどによって運動が困難になった状態とも類似します。本研究テーマの成果は、宇宙だけでなく地上においても、あらゆるライフステージの健康処方に活かせるものであると期待しています。

  • 海外進出中小企業の「出口戦略」 -海外での新事業展開の可能性-

    期間 平成30年度~平成32年度
    所属 総合経営学部 総合経営学科 兼村智也 教授
    応募先 日本学術振興会
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    海外進出中小企業の「出口戦略」 -海外での新事業展開の可能性-

    概要

    海外進出は中小企業に事業拡大の機会をもたらすとの指摘があるなか、近年では海外からの撤退もみられるなど、その経営環境は年々厳しくなってきている。このような状況に対して進出中小企業には既存事業からの「出口戦略」が求められるが、そのなかで海外事業の維持・発展を図りうる新事業展開に取り組む企業もみられはじめ、一定の成果を上げている。
    ここでは、経営資源が日本に比べて乏しい(と言われる)海外でなぜ新事業展開が可能になるのか、その動向を説明する枠組みは何かを、現地の市場特性、経営資源の調達方法から検証し、さらに新事業展開に取り組む中小企業に共通してみられる特性を把握しようとする研究である。この検証結果を通じ、新事業展開に取り組もうとする中小企業にとっては海外の方が良好な環境にあること、海外事業は単なるコスト低減や市場獲得だけにとどまらず、自社の経営革新の機会につながることを明示したい。

  • 加熱調理中の音響モニタリングによる食品の品質評価に関する研究

    期間 平成30年度~平成32年度
    所属 人間健康学部 健康栄養学科 石原三妃 准教授
    応募先 日本学術振興会
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    加熱調理中の音響モニタリングによる食品の品質評価に関する研究

    概要

    調理中の音変化のモニタリング方法および分析方法を確立できれば、調理中の食品の変化を聴覚によって的確に捉えることが可能となります。食品は、加熱調理中に物理的・科学的に大きく変化を遂げ、咀嚼特性や嗜好特性に影響を与えます。
    本研究では、異なる組成の食材の揚げ加熱時に発生する音を測定、分析します。力学特性、映像分析、水分測定、顕微鏡観察、官能評価から得られたデータを調理映像とアンケート調査から得られた情報と併せて総合的に分析する。調理音から適切な加熱終了時のポイントを見極めるための知見を明らかにすることを目的とします。調理の基準として的確な音の指標を確立することを目指すものです。

  • インスリン誘導性転写因子の作用機序と食餌と病態による遺伝子発現制御

    期間 平成29年度~平成31年度
    所属 松本大学大学院 健康科学研究科 山田一哉 教授
    応募先 日本学術振興会
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    インスリン誘導性転写因子の作用機序と食餌と病態による遺伝子発現制御

    概要

    私たちは、毎日三食、食べますね。食物中に含まれていた炭水化物は、ブドウ糖にまで消化されてから体内に吸収されます。ですので、食後一次的に血液中のブドウ糖濃度(血糖値といいます)は上昇しますが、通常はすぐに元のレベルに戻ります。血糖値が高い状態は健康に良くない状態です。長く続く場合には、糖尿病という病気になることがあります。健康な人では、血糖値が高いときには膵臓のβ細胞からインスリンという物質が分泌されます。インスリンは肝臓にはたらきかけてブドウ糖の合成・分泌を減らしたり、筋肉・脂肪組織にはたらきかけてブドウ糖の血液中から細胞への取り込みを増やします。こうして血糖値は下がるのです。
    本研究では、インスリンのはたらきを仲介する SHARPs という物質に注目して、膵臓のβ細胞や肝臓・筋肉・脂肪組織で SHARPs がはたらくしくみや、ブドウ糖や糖尿病による SHARPs 遺伝子のはたらき方の変化について調べます。

  • 発達障害などの発達困難を有する非行少年の現状と地域生活移行支援に関する調査研究

    期間 平成29年度~平成31年度
    所属 教育学部 学校教育学科 内藤千尋 専任講師
    応募先 日本学術振興会
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    発達障害などの発達困難を有する非行少年の現状と地域生活移行支援に関する調査研究

    概要

    現代の子どもを取り巻く様々な環境要因により、発達障害の診断・判定に限らず身体症状・身体の不器用さ等、発達に何らかの困難を有する子どもたちが少なくありません。
    少年非行に関わる児童自立支援施設や少年院等の入所少年にも同様の傾向が見られます。発達障害等の発達困難が直接的に不適応・非行等に至るわけではなく、施設等の入所までに発達障害等に応じた適切な発達支援を受けられず、貧困、養育放棄(ネグレクト)、無理解、被虐待やいじめ等の劣悪な環境で育ち、そのことが非行や少年院入院の一因になっている者が一定数いることが予想されます。
    様々な負の要因が絡み合った結果の現れの一つとして、虞犯・非行等の「不適応状態」にある彼らは発達の機会から阻害されている可能性があり、教育的ニーズは高いといえます。彼らの成長・発達や自立に向けては本人・当事者の「声」に丁寧に寄り添い、地域・家庭・学校や福祉等の関係諸機関の連携による適切かつ継続的な支援が求められています。
    課題解決のためには、少年鑑別所や更生保護における支援の現状を明らかにすることが不可欠であり、また、実際に少年院等を経験した発達障害やそれに類似した発達に困難を抱える本人に対する立ち直り・地域移行支援に関する調査を通して、発達障害等と非行を併せもつ青少年の発達支援や健全育成の課題を明らかにすることが必要と考えられます。
    それゆえに本研究では、非行と発達障害等の発達困難を有する本人・当事者の立ち直りに関する面接法調査、および少年非行の矯正教育・更生保護機関である少年院・少年鑑別所・保護観察所・更生保護施設等の職員調査を通して、非行少年の立ち直りに必要な発達支援と地域移行支援の課題を明らかしていくことを目的としています。

  • 運動効果獲得の個体差を理解するための骨格筋エピジェネティクス研究

    期間 平成28年度~平成31年度
    所属 松本大学大学院 健康科学研究科 河野史倫 准教授
    応募先 日本学術振興会
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    運動効果獲得の個体差を理解するための骨格筋エピジェネティクス研究

    概要

    運動によるエネルギー代謝の増加が、肥満や糖尿病などを予防・改善することはよく知られています。一方で、同じように運動を行っても、その運動効果の表れ方には個体差があることもまた事実です。しかし、このような現象がなぜ起こるのかを説明できる理論は、現在のところ解明されていません。そこで我々は、骨格筋において「個体差はエピジェネティクスによって引き起こされる」のではないかと仮説を立てました。
    エピジェネティクスは、遺伝情報に依存しない遺伝子の転写制御であり、遺伝子を取り巻く環境(エピゲノム)が転写応答の強弱に影響を与えることが知られています。運動効果の個体差が発生するメカニズムとして、「過去に受けた生理刺激」が「エピゲノム変化として骨格筋に蓄積」し、将来的な運動に対する応答性に影響を及ぼす可能性があると考えています。
    本研究では、運動や運動不足、食習慣、重力刺激がどのように骨格筋のエピゲノム変化を起こし遺伝子の応答性に関わるのか?という点に着目し、個体差発生のメカニズム解明に迫ります。スポーツや運動による健康づくりにおいて、「どれくらいの運動習慣があれば病気になりにくいのか?」、「どのようなパラメータを評価すれば、将来の生活習慣病リスク診断や健康寿命予測が可能か?」という疑問は、究極的な到達点と言えます。本研究は、それらの疑問を解決するための切り口となる研究に位置づけられます。

  • 食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりのための参加型アクションリサーチ

    期間 平成27年度~平成30年度
    所属 松本大学大学院 健康科学研究科 廣田直子 教授
    応募先 日本学術振興会
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    食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりのための参加型アクションリサーチ

    概要

    長野県は、現在、都道府県別の平均寿命が男女ともに1位です。その要因について全国的に関心が高まっていますが、地区組織活動のひとつである食生活改善推進員等の活動が活発に行われており、こうした組織が地域における健康づくりに貢献し、これらの組織を基盤としたソーシャルキャピタルが良好な状態に保たれていることも要因の一つといわれています。食生活改善推進員が伝統的な食事を踏まえた上で、現在の食事の課題を学び、適切な食生活のあり方について伝えてきた地域内における横のネットワークの功績は大きいはずです。
    一方、日本一長寿の長野県でも若年者や子どもたちの健康課題は深刻化しており、その要因の一つは、これまでは家庭の中で伝承されていた健康につながる食習慣等の継承がなされない、つまり家庭内における縦のネットワークの弱体化があるのではないかと考えました。
    そこで、本申請研究では、地域内において家庭の枠を外してライフステージをつなぐ斜めのネットワークの構築、つまり、健康寿命の延伸に結びつく食を伝える新しい異世代間地域ネットワークづくりを推進したいと考えています。具体的には、異世代間地域ネットワークとして、食生活改善推進員であるシニア世代と高校生がともに行う活動のモデルプログラムを構築し、高校生による食改ユースの組織化の基盤づくりをめざします。活動成果をみるにあたって、プロセス評価指標を検討し、参加者のアウトカム指標を加えて評価法を検証した上で活動の推進を図り、その成果を科学的に検証する予定です。
    さらに、その活動プログラムを地域や行政と連携して長野県全体へ、さらに全国へと発信することをめざします。長野県は食生活改善推進員の活動が活発であり、先進的な活動モデルを構築する上で、優れた地域です。参加型アクションリサーチとして取り組み、丁寧に科学的エビデンスに基づいた検証を行っていきたいと考えています。

  • 地域社会での看取りはいかにして可能か―イタリアをフィールドとして

    期間 平成28年度~平成30年度
    所属 松本大学大学院 健康科学研究科 福島智子 准教授
    応募先 日本学術振興会
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    地域社会での看取りはいかにして可能か―イタリアをフィールドとして

    概要

    死にゆく人びとを対象としたホスピスケアの誕生から約半世紀が経過し、日本を含めた先進国ではその在り方が問われています。
    超高齢社会を迎え、多くの人びとが病院や施設のみならず、在宅で死を迎える(迎えざるをえない)時代となっていますが、死にゆく本人や看取る人びと(家族や医療者、介護者)が満足できる死、あるいは看取りとはどのようなものかが、あらゆる場面で模索されています。
    本研究では、約半数が在宅死を迎えるイタリア社会(二都市)を取り上げ、地域社会での看取りがいかにして可能かを、現地調査を通じて明らかにします。

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